「LINEで採用できる時代」——地方中小企業がLINEを採用に使う方法

「応募のメールを送ったら、そのまま連絡が途絶えた」

求職者側からよく聞く声です。一方、採用担当者側からは「メールを送ったのに返信が来ない」という声も聞かれます。どちらも、ツールのミスマッチが原因のことがあります。

若い求職者の多くは、メールより LINEを日常的に使っています。採用のやり取りに LINEを取り入れるだけで、応募のハードルが下がり、連絡の取りこぼしが減るケースがあります。

LINEを採用に使う3つの場面

LINE採用で効果が出やすいのは、以下の3つの場面です。

① 応募の受け付け

「応募はこちらのLINEへ」と求人票に記載するだけで、問い合わせや応募のハードルが下がります。電話が苦手・メールアドレスを持っていないという若い求職者にとって、LINEはなじみのあるコミュニケーション手段のひとつです。

QRコードを求人チラシや店頭に貼るだけで応募導線を作れる点も、中小企業にとって扱いやすい方法です。

② 選考中の連絡

面接日程の調整・合否の連絡・書類提出の案内など、採用プロセス中のやり取りをLINEで行うと、双方にとって手軽になります。メールより開封率が高く、返信も早くなる傾向があります。

「面接日の当日キャンセル」という問題も、前日リマインドをLINEで送ることで減らしやすくなります。

③ 内定後のフォロー

内定から入社日までの期間に、「困っていることはないか」「入社前に確認しておきたいことはあるか」といった声かけをLINEで行うと、入社前の辞退を減らしやすくなります。内定承諾後もつながりを維持できる点は、採用後の定着にもつながります。

内定から入社前のフォローについてはこちらの記事も参考にしてください。

LINEを採用に使う方法

LINEを採用に活用する方法は大きく2つあります。

個人アカウントを使う方法

担当者個人のLINEに応募者が友だち追加する形です。設定が不要でコストがかからないため、今日から始められます。ただし、担当者が退職した際に引き継ぎが難しくなる、プライベートとの混在が起きるといったデメリットがあります。

LINE公式アカウントを使う方法

会社専用の LINE公式アカウントを作成する方法です。無料プランから始められ、月200通以内の送信なら費用がかかりません（詳細はLINE公式サイトでご確認ください）。複数のスタッフで管理できるため、担当者が変わっても引き継ぎがしやすくなります。採用専用の入り口として機能させる場合は、こちらをおすすめします。

LINE採用で注意すること

応募情報の管理

LINEのトーク履歴は採用管理ツールではないため、応募者情報が流れやすくなります。名前・連絡先・面接日程などを別の管理シートにまとめておく習慣をつけておくとよいです。

返信のスピード感

LINEは既読・未読が見えるため、返信が遅いと求職者側の印象が悪くなりやすいです。「返信は平日〇日以内」などルールを決めておくと、担当者の負担も下がります。

個人情報の取り扱い

採用で知った個人情報（氏名・連絡先・職歴など）は、採用目的以外に使用しないことが求められます。LINEのトーク履歴はスクリーンショットや転送が容易なため、情報管理には注意が必要です。

SNSでの情報発信との違い

LINEは「知ってもらう（認知）」ためのツールではなく、「やり取りをする（コミュニケーション）」ためのツールです。

InstagramやXで会社の雰囲気を発信して応募のきっかけを作り、応募後のやり取りはLINEで行うという組み合わせが取りやすいです。SNSでの採用情報発信についてはこちらの記事も参考にしてください。

採用全体の設計についてはこちらの記事も合わせてご覧ください。

LINE採用の導入について気になることがあれば、お気軽にご相談ください。

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よくある質問

Q1. LINE公式アカウントは無料で使えますか？

無料プランがあり、月200通以内の送信なら費用がかかりません（詳細はLINE公式サイトでご確認ください）。応募受付や選考連絡の用途であれば、無料プランの範囲内で十分なケースが多いです。

Q2. 担当者の個人LINEで始めてもよいですか？

始め方として手軽ですが、プライベートとの混在や引き継ぎの問題が起きやすいです。継続的に活用するなら、LINE公式アカウントに切り替えておく方が運用しやすくなります。

Q3. LINEで応募を受け付けると管理が大変になりませんか？

応募者ごとにトークルームが分かれるため、件数が増えると管理が難しくなります。応募情報を別のスプレッドシートや採用管理ツールに転記する習慣をつけると整理しやすくなります。

Q4. LINEで採用してもいい業種・職種はありますか？

業種・職種を選ばず活用しやすい傾向があります。特に飲食・小売・介護・製造など若年層の応募が多い業種で、応募ハードルの低下効果が出やすい傾向があります。