求人媒体を増やせば応募は増える？中小企業が先に整えるべきこと

応募が少ないと、「もう1媒体増やしてみるか」という発想になりやすいところです。ですが、今の媒体でうまくいっていない原因を整理しないまま掲載先だけを増やしても、同じ問題が2倍・3倍になって返ってくることがあります。

媒体を増やすこと自体が悪いわけではありません。問題は、増やす前に整えるべきことを飛ばして「とりあえず出す」から始めてしまう点にあります。

なぜ「媒体を増やす」が先に浮かぶのか

専任の人事担当がいない会社では、応募数という結果だけを見て手を打とうとしがちです。「今の媒体で応募が来ないなら、他の媒体を試してみよう」という発想自体は自然な流れといえます。

ただし、応募が少ない原因は媒体の数ではなく、求人票の中身や応募後の対応にあることも少なくありません。「仕事内容」欄はこう書け——伝わる求人票の核心のような改善を行わないまま媒体だけを増やすと、求職者の目に触れる回数は増えても、そこから応募につながらない状態が媒体の数だけ繰り返されることになります。

媒体を増やす前に整えておきたい3つのこと

1. 募集要件を明確にする

「とりあえず幅広く募集したい」という気持ちから募集要件を曖昧にしたまま複数媒体に出すと、媒体ごとに問い合わせ内容や応募者層がずれ、対応の手間だけが増えることがあります。年齢・経験・勤務条件など、譲れない条件とそうでない条件を先に整理しておくと、どの媒体に出しても軸がぶれにくくなります。

2. 求人票の内容を見直す

複数の媒体に同時掲載する場合、媒体ごとに求人票を作り分けるのは負担が大きいため、同じ内容を使い回すケースも見られます。その際、元になる求人票の完成度が低いままだと、掲載先が増えるほど「読まれても応募につながらない」状態が広がっていくことになります。求人票は3ヶ月に1回見直すべき理由で触れているように、まずは今出している求人票そのものの見直しを先に済ませておくことをおすすめします。

3. 応募後の対応スピードと体制を整える

媒体を増やせば、単純に応募の入り口が増えます。入り口が増えた分だけ対応の手間も増えるため、今の体制のままで捌けるかどうかを事前に確認しておく必要があります。返信スピードが採用結果を左右するで解説したとおり、返信が遅れると応募者の熱量が下がってしまうことがあります。媒体を増やしたことで対応が後手に回り、かえって歩留まりが悪化するという事態は避けたいところです。

媒体を増やすかどうかの判断基準

上記3点を整えたうえで、それでも応募が集まらない場合は、媒体を増やす判断に一定の合理性が出てきます。目安としては、以下のような状態です。

• 求人票の内容を見直しても、掲載期間中の応募数がほとんど変わらない
• 応募への返信は即日〜翌営業日以内で対応できている
• 今の媒体からの応募者層が、募集したい職種の候補者層とそもそもずれている

反対に、求人票の完成度に改善余地が残っている段階や、応募への対応が遅れがちな段階で媒体だけを増やすと、管理する掲載先が増える分、情報の不一致や対応漏れのリスクも比例して大きくなることがあります。掲載期間・応募条件・給与表記などを媒体間で揃えておかないと、候補者が複数媒体を見比べたときに「情報が違う」という印象を与えかねません。

媒体ごとに得意な職種・年代・エリアの傾向があるとされており、ハローワークだけじゃない——地方中小企業が使える採用チャネル5選で紹介したような特性を踏まえて、目的に合う媒体を選んで増やすと管理の負担を抑えやすくなります。特定の媒体で応募が伸びない場合は、媒体を増やす前にその媒体固有の要因を確認しておくとよいでしょう（Indeedの場合は応募が来ない原因と改善ポイントが参考になります）。

まとめ

• 応募が少ないとき、原因を整理しないまま媒体だけを増やすと、同じ問題が掲載先の数だけ繰り返されることがある
• 媒体を増やす前に、募集要件の明確化・求人票の見直し・応募後の対応体制の3点を整えておくことが望ましい
• 求人票の見直しと対応スピードの改善を行っても応募が変わらない場合は、媒体を増やす判断に合理性が出てくる
• 媒体を増やす際は、掲載期間・応募条件・給与表記などの情報を媒体間で揃えておくと管理の負担を抑えやすい

媒体を増やす前に、まずは今出している求人票と応募後の対応を見直してみてください。何から手をつければよいか迷う場合は、お気軽にご相談ください。

→ 関連記事: ハローワークだけじゃない——地方中小企業が使える採用チャネル5選 / Indeed 応募が来ない原因と改善ポイント / 求人票は3ヶ月に1回見直すべき理由